REINAの「マネーのとびら」（日経電子版マネーのまなび）

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。 今回のテーマは「金融不安でも慌てない資産形成術」です。3月に入り、アメリカで相次いで銀行が破綻するなど、市場に金融不安への警戒感がくすぶっています。世界の金融関連当局による迅速な対応で動揺は抑えられていますが、個人が金融不安の発生を事前に察知するのは難しいため、日頃から金融不安で慌てない心構えをしておくことが大切です。 これまでも1990年代後半の日本の金融危機や2008年のリーマン・ショックなど、金融不安は予期せぬ形で起こってきました。そこで今回は、万が一、金融不安が強まった時にも慌てないように、普段から実践できる「資産形成を進める上での3つのポイント」をまとめてみました。 1つめは、ペイオフの知識をあらかじめ身につけ、リスクを避けられるように預け先と金額を分散して対応すること。特に預金は、預け入れを1銀行1000万円までに抑えておくのが重要です。2つめは、投資リスクが偏らないように、資産の運用先を分散させておくことです。そして3つめは、ちょっと意外ですが誰でもすぐに取り組める、資産形成の基本的な方法です。ぜひ耳を傾けてみてください。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「自転車」を取り上げました。ようやく暖かい季節になり、サイクリングに最適なシーズンですが、アメリカでは少し事情が異なるようです。アメリカから日本にやってきたREINAさんも、自転車にはほとんど乗らないとか。さて、どんな理由があるのでしょうか。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。 今回のテーマは「マンション売買の注意点」です。4月からの新生活を控え、入社・転勤・引っ越しなど住まいの環境を大きく変えようとしている方も多いでしょう。「マンションを買おう」と思う方々にとって、頭が痛いのはどんどん上昇する新築マンション価格です。東京都区部の今年1月の新築マンションの平均価格は、不動産経済研究所のデータによると約8455万円。一般市民には手が届きにくい価格帯に入っています。こうなると絶対に購入で失敗はできません。 そこで番組では、マンション売買の注意点として大切な5つのポイントを紹介しました。何より大切なことは、「資産性」よりも「住まい」であることを優先してほしいということです。不動産投資を手掛ける投資家は資産性で物件を選ぶ人も多いですが、実需の場合は「どんな暮らしをしたいか」を最優先しましょう。「駅からの距離」や「転売の可能性」など、資産性を重視して考え始めると相場急落などの際に、身動きがとれなくなる場合があるからです。 とはいえ、理想を追求すればするほど物件価格は高くなっていきます。ここで次のポイントは「予算と実態」をすり合わせ、譲れる点と譲れない点を絞り込んでいくことです。人生には妥協も必要。「ターミナル駅から一駅先だけど、駅からは近い」など、自分にとっての優先度を考えながら物件探索の視野を広げることも一案です。 住みたい町が決まったら、相場とかけ離れた割高物件をつかまないために、似たような物件の最近の「成約価格」も調べておきましょう。REINAさんも今はマンション住まいとのことですが、先々のマイホーム獲得大作戦に向けて、住みたい家のイメージを探ろうとしていました。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、アメリカでは戸建て住宅の庭で一般的な「家庭菜園」について話し合いました。マンション住まいではベランダでグリーンを育てるのが精いっぱいですが、塚本の自宅ではミントをはじめとするハーブが続々枯れていく怪現象が……。一方、REINAさんの家のハーブは、愛情たっぷりの世話のかいあってすくすく育っているとのことでした。アメリカのご実家では、ご両親が裏庭でトマトなどを育てていたというREINAさん。「さっき調べたら、最新テクノロジーを使って水やりなどを自動化できる栽培キットがあるんですよ」とのことで、新種のグリーン栽培にも意欲を示していました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の大賀智子デスクです。 今回のテーマは「たまる家計作りに役立つ銀行口座の活用法」です。4月からの新社会人は、就職に向けて新しく銀行口座を開く人が多いでしょう。銀行では家計管理や投資に役立つ新サービスも登場しており、特徴を生かして使い分ければ「ため癖」を付けるのに役立ちます。 銀行口座の役割は様々です。給与を受け取り、クレジットカード利用代金や公共料金、家賃や携帯電話料金などを支払い、生活費を引き出したり貯蓄をしたりと、暮らしと資産形成に関わるすべてのお金の最初の出入り口となります。お金がたまりやすい家計を作るには、収入から貯蓄に回すお金をまず取り分けて、生活費や各種支払いと別に管理する「先取り貯蓄」が大切です。 では、それぞれの目的にふさわしい銀行口座をどう選べばよいでしょうか。銀行は預金者向けに、口座の使い分けや振込手数料の無料化、証券口座との連携など、様々なサービスを用意しています。三菱UFJ銀行の「Mable」、楽天銀行の「マネーブリッジ」、三井住友フィナンシャルグループの「Olive」などが好例です。こうしたサービスをチェックして、利用目的に合った最もお得で使いやすい銀行口座を選ぶと良さそうです。 また社会人生活が長くなると、いつの間にか保有する銀行口座は増えがちです。使わない口座を放置しておくと、思わぬ落とし穴もあります。管理しやすい数の口座を見極めて、徹底的に活用したいものです。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、アメリカで家庭内の不用品整理のために昔から行われている「ガレージセール」についてREINAさんに聞きました。日本でもだいぶ普及してきたフリマアプリでの売買の源流はここにあり、とも言えそうです。アメリカでは大掃除の季節は春で、不用品を自宅のガレージや庭に並べて販売するそうです。ご近所さんだけでなく、新聞やポスターで広く告知して呼び込みます。ガレージセールには「アーリーバード」と呼ばれる人が訪れるそうですが、一体どんな人なのでしょうか。番組でご確認ください。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタスの藤田剛副編集長です。 今回のテーマは「植田新総裁はタカかハトか？」です。黒田東彦現総裁の後任として、今春から日銀のかじ取りを担うことになる植田和男氏。植田氏は金利を引き上げて金融を引き締める「タカ派」、金利を下げて金融を緩和する「ハト派」のどちらなのでしょうか。 植田氏は経済学者で、現在は共立女子大学教授。日銀総裁に経済学者が就くのは戦後初めてです。かつて植田氏を自宅前で直撃取材したこともある藤田副編集長が、性格や知見、実績、信条などを詳しく解説しました。 市場関係者の間では、総裁が日銀出身者ならタカ派、財務省出身者ならハト派が多いといわれていますが、そのどちらでもない植田氏はどのような方針で臨むのでしょうか。藤田副編集長が出した「意外すぎる」答えにREINAさんは一瞬「？？」となっていた感じでしたが、説明を聞き、最後には納得した様子でした。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「バレンタインデー＆ホワイトデー」について日米の習慣の違いなどを語り合いました。お互いにプレゼントを要求するような場面もありましたが、最後にはREINAさんはお菓子、藤田副編集長はヴェリタスの連載企画をまとめた新刊「物価動乱」を贈呈して仲直り（笑）していました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の宮田佳幸・マネーのまなび面編集長です。 今回のテーマは「医療費負担を減らす方法」です。医療費や薬代の自己負担額は、ちょっとした手間や工夫で減らすことも可能です。支払った医療費の一部を確定申告で取り戻すのも重要です。 医療費の負担を減らす方法としてまず挙げられるのが「かかりつけ医」を持つことです。かかりつけ医を決めて普段から自分の病気や体調について相談する習慣を付けておくと、無駄な医療費の支払いを減らすことができます。大病院を受診する必要があるときは、かかりつけ医に紹介状を書いてもらいましょう。特定の大病院を紹介状無しでいきなり受診すると、7000円以上の特別料金を支払わなければならないこともあります。医師の処方箋を薬局に持っていくときは「お薬手帳」を持参すると、薬局に支払う手数料が安く済むことが多くなります。最近はスマホ用の「お薬手帳アプリ」もあります。 もう一つ、医療費の負担を減らす方法が、確定申告で医療費控除を利用することです。通常の医療費控除のほか、市販の医薬品の一部を対象に、少ない支払額でも控除を利用できる「セルフメディケーション税制」という仕組みもあります。どちらも、家族の支払い分を合算することも可能です。番組ではこうした「誰でもできる医療費の節約術」を多数紹介しました。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「日米パソコンの歴史」について語り合いました。アメリカ生活が長いREINAさんは小学生のころから自宅にあったパソコンを触り始め、学校でもパソコンに関する授業があったそうです。日本と比べてアメリカの一般家庭にパソコンが早くから普及したのは、アメリカ人はみな確定申告をする必要があり、パソコンを使うと便利だったから、という説もあります。宮田が「中学生のころはパソコンのデータをカセットテープに保存していた」と昔話を披露すると、REINAさんは「フロッピーディスクなら知っていますけど、カセットテープですか！」と驚いた様子でした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。 今回のテーマは「インフラファンド」です。これはREIT（不動産投資信託）の一種で、分配金が高めで安定しているのが魅力ですが、まだ新しい商品ということもあって意外に知られていません。そこで今回は「手軽にできるESG投資」でもあるインフラファンドについて、商品性や課題を学びましょう。 多くの家庭にとって、電気代の高騰は現在最も悩ましい問題です。2月請求分からは国の補助金も出ますが、それだけでは到底足りず、一方で個人が取れる対策は限られているからです。しかし、文句を言っていても始まりません。「電力には電力で」ではないですが、インフラファンドの投資対象は主に太陽光発電設備なので、これに投資して利益を上げ、家計の足しにする手もあるのではないでしょうか。 というのもインフラファンドの分配金利回りは5.73〜6.66％と高く、日経平均株価の採用銘柄の予想配当利回り2.29％、REITの分配金利回り4.12％（全て2月15日終値ベース）と比べても魅力的だからです。また過去の分配金実績も安定していて、例えばいちごグリーンインフラ投資法人の場合、過去6期は3802〜4278円といった水準で、実績が予想を下回ったこともありません。ではなぜこうした安定・高分配が実現できるのか、番組ではその点を掘り下げました。キーワードは「ビジネスモデル」と「導管性要件」です。 一方、インフラファンドにも課題はあり、1つは国の再エネ電力の固定価格買取制度（FIT）が20年という期間限定であることです。FIT終了後はFIPという制度に変わりますが、これにより収益に影響が出ることも予想されます。また現状は再エネの中でも太陽光発電に偏っており、日本の立地条件から言ってこれだけで十分とは考えにくいこともあります。しかし新たな動きもあり、エネクス・インフラ投資法人は上場5銘柄で初の風力発電所を2月13日に取得しました。今後は他社も含め風力・水力・バイオマス発電などにポートフォリオが広がっていけば、投資魅力も増し、再エネ普及にも弾みがつくでしょう。 番組後半の「American Money Life」のコーナーでは特別企画として、アメリカ在住のREINAさんのお母さんにzoomで参加して頂きました。REINAさんのお母さんは不動産販売の仕事に携わっているので、日米の不動産取引の違いや現地の価格動向、日本ではまだ一般的ではない「インスペクション」とは何かなどを、詳しく教えてもらいました。例えば米連邦準備理事会（FRB）の利上げが効いて不動産の購入マインドが下がり、物件価格は少し下がってきているそうです。また「REINAさんはどんな子供だったか」といった小話も、今回ならではのお楽しみと言えそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループの長岡良幸デスクです。 今回のテーマは「敷金を取り戻す」です。敷金は賃貸住宅に入居する際に払うお金の一つで、家賃の不払いや部屋の破損などの費用に充てる前提です。本来は退去時に大半が戻ってくるのですが、ほとんど返金されないといったトラブルも少なくありません。国民生活センターによると、敷金返金トラブルの相談は2021年度に約1万2000件あったそうです。 まず覚えておきたいのが、賃貸住宅を退去する際の原状回復のルールです。国土交通省のガイドラインが参考になります。「常識的な使い方で発生する劣化などの補修費は家賃に含まれる」というのが基本的な考え方で、畳の変色や壁の画びょうの穴などは、原状回復の費用を払う必要はありません。一方で、たばこのヤニ汚れやペットが柱につけた傷などは借り手側の責任となります。 賃貸住宅を退去する時にはまず、原状回復費の請求内容をよく確認しましょう。その上で、納得がいかない時には説明を求める姿勢が重要です。困った時には相談に乗ってくれる公的な窓口もあります。トラブルを避けるには、入居時に写真を撮るなど部屋の状態を記録しておくのも一案です。ただ、きちんと交渉をすることは大切ですが、「1円も払わない」などと強気に出過ぎると、却って手間や時間がかかることもあります。費用対効果を踏まえた判断も場合によっては必要かもしれません。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「風邪を引いたらどうする？　日米比較」です。風邪で発熱した時、アメリカではなんと氷や冷水の入ったバスタブにつかったり、冷たいシャワーを浴びたりして熱を下げようとするそうです。REINAさんは日本では逆に体を温めて寝ていると知り、驚いたとのこと。またアメリカで風邪の時によく食べる物と言えば、チキンヌードルスープや塩辛いクラッカーだそうです。日本ではリンゴのすりおろしやミカンでしょうか。REINAさんは日本で昔よく飲まれていた「卵酒」にも興味を持った様子。卵酒は日本酒を加熱して煮立て、溶き卵と（好みによっては）砂糖を入れて作ります。話で知ってはいても実際飲んだことのない長岡デスクは「正しい卵酒」を知らなかったようで、最後まで生卵と間違えていました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞社マネー報道グループ長の手塚愛実です。 今回のテーマは「統合NISA」です。少額投資非課税制度（NISA）は2024年、新しい制度に生まれ変わります。NISA口座で購入した株や投信の売却益・配当が「非課税」という大きな魅力は変わりませんが、制度が恒久化されることになったのです。 現在、NISAはジュニアNISA、つみたてNISA、一般NISAの3種類があります。ジュニアNISAは当初の予定通り23年で終了。24年からはつみたてNISAと一般NISAが合体した「統合NISA」とも呼ぶべき新制度が始まります。統合NISAは新規に投資できる期間と、それを非課税で運用できる期間の両方が恒久化されます。 例えば従来の一般NISAは時限措置で、かつ非課税運用期間が5年と決まっていたので、長期投資には向かない制度でした。この制限がなくなった統合NISAは、長期投資を可能にするシンプルで最強のツールといえます。ただし、投資できる商品などが現行と少し変わります。また「生涯投資枠」とその仕組みも新しい特徴といえます。このあたりを詳しく解説しました。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「動物が出てくる映画について語ろう」です。REINAさんがこれまでに印象に残っている動物映画は「ライオン・キング」「HACHI 約束の犬」などだそうです。いわば王道路線ですね。一方、手塚が好きなのはサメが人間を襲うパニック映画。常識を超えた不思議なストーリーのサメ映画の魅力を熱く語っていたら、REINAさんも少し興味をもってくれたようです。アメリカにもコアなサメ映画ファンがいて、毎年、イベントやフェスが行われているそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。 今回のテーマは「高配当株と株主優待株、選び方のポイント」です。インカムゲインである配当と優待品の魅力で個人投資家にも人気ですが、毎年1〜3月にはこれらの物色が盛んになります。それは日本には2月期・3月期決算の企業が多く、2月末や3月末に配当や優待の権利が確定する銘柄が多いからです。権利確定の前に購入するため、年明けから有望銘柄の品定めが広がります。高配当株では「配当利回り」、優待株では「優待利回り」が手掛かりになります。 ただし、これらは高いほどいいわけではありません。利回りが高すぎる銘柄は、無理して多額の配当や優待品を出している場合もあるからです。その結果、配当が減額されたり優待内容が改悪されたりすれば、投資家の売却が相次ぎ、株価も急落する恐れがあります。従って配当・優待利回りだけでなく、他のポイントも吟味することが必要です。では、それはどんなポイントで、どう確認すればいいのでしょうか。番組の中で答えを探していきましょう。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「国内移住、郷土愛」です。アメリカで生まれ育ったREINAさんが日本に来て驚いたのが、日本人には「地元の友達、子供の頃からの友人を持つ人が多いこと」だったそうです。アメリカでは大学から地元以外の学校に行く人が多く、そこで友人関係がいったんリセットされるのだとか。その一方、パスポートを持たず、生まれ育った州から出ずに一生を過ごす人が6割近くもいるとの調査結果も紹介します。話は州と州との間の移住を難しくしているアメリカの州制度の特色へと広がりました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネーのまなびチームリーダーの小栗太です。 今回のテーマは「金融政策」です。日米の金融政策が大転換しようとしています。アメリカで昨年から続く大幅な利上げの終着点が近づく一方、日本は大規模な金融緩和の修正局面に入りました。金融政策は円相場の主な取引材料である「日米間の金利差」を動かす要因なので、金利差が拡大から縮小に転じれば、個人の資産運用にも大きな影響が及びます。私たちはどう対処すればいいでしょうか。 金融政策の大転換を映すように、昨年後半から日米金利差が縮み始めました。金利差の縮小は、円安から円高へと為替相場の値動きを反転させる材料になります。昨年は、個人が為替差益を見込んでドル預金や米国株の投資信託に資産を移す動きが目立ちましたが、今年は一転して為替差損を抱えるリスクが生じています。 個人の資産運用で最も大切なことは、特定の金融商品に資産を集めすぎず、投資先や投資時期を分散させることです。為替相場は世界経済を敏感に映すため、急に方向感が変わる可能性も否めません。金融政策が為替相場に与える影響を理解し、円安だからといって大切な資産を外貨建て商品ばかりに偏らせていないか、改めて自分の資産構成を見直してみませんか。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「冬の味覚」を取り上げます。日本では寒い季節になるとカニやカキなどの鍋料理が恋しくなりますが、アメリカにも冬の味覚はあるのでしょうか。REINAさんによると、アメリカでも今、しゃぶしゃぶやすき焼きといった日本の鍋料理が人気だそうです。でもREINAさんのお気に入りは別の鍋料理。さて、それはいったい何でしょう。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタスの藤田剛副編集長です。 2023年最初の回のテーマは、「うさぎ年、跳ねるのは株か円か」です。日経ヴェリタスが市場関係者に実施した調査を基に、今年の相場展望について学びます。 うさぎ年の相場格言は「跳ねる」。ただ、REINAさんは米国出身だけに、十二支の格言は信じていないようです。むしろ日経ヴェリタスの調査に興味津々です。 調査結果によると、市場関係者が予想する今年の日経平均株価の高値（平均）は3万1377円で、高値を付けるのは12月との予想が最多でした。年始から株価が跳ねるというわけではなさそうです。 株価より先に跳ねそうなのが円相場です。市場関係者の多くは日銀の追加利上げで円の金利が上がるとみており、これが円高・ドル安につながるためです。市場関係者が予想する円の高値（平均）は1㌦=122円でした。それでは円高が進んでも株高になるのでしょうか。REINAさんの鋭い質問に、藤田副編集長がタジタジとなる場面もありました。 番組後半では、年末年始にドイツを訪れたREINAさんが特別コーナー「Travel to Germany」と称して、現地のクリスマスマーケットやホットワイン、ビール、ソーセージなどについて熱く語りました。あまりのドイツびいきに、藤田副編集長が「元々の人気コーナー、American Money Lifeはなくなってしまうのでは」と心配するほどでした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。 今回のテーマは「2022年、金融界の5大ニュースを振り返る」です。今年最大の金融ニュースは「物価高・インフレ」で決まりでしょう。11月の消費者物価指数は、生鮮食品を除いた総合指数（コアCPI）が103.8となり、前年同月比で3.7％上昇しました。これは1981年12月以来、40年11カ月ぶりの水準です。ただ、欧米に比べれば日本の物価はまだ穏やかな面もあり、アメリカの11月の消費者物価指数は同7.1％の上昇でした。大口も「知人が2週間ほどハワイに行っていたが、現地ではロコモコとビールで4500円だったと聞いた」と明かします。2023年も物価高は続きそうですが、最近は「訳あり品を半額で売る店」なども増えてきており、番組ではこれら安売り店を活用していく対策も紹介しました。 5大ニュースの2つ目は「円安」です。3月に米連邦準備理事会（FRB）が金融引き締めに転換し、その後0.75％で何度も利上げしたため、日米の金利差がどんどん開きました。その結果円安が急激に進んで、10月21日には一時1ドル=151.94円を付けました。こちらは32年ぶりの水準です。しかしその後、FRBの利上げペースも鈍るのではという見方から一転して円高に向かい、10月21日から20日ほどで今度は13円も円高が進みました。 さらに、番組収録直後の20日には「事実上利上げ」となる日銀の金融緩和修正が発表されたため、ドル円は一時131円台までの円高となりました。この突然の方針転換を予測できていた人は専門家でも少なかったと思われ、つくづく為替の先読みの難しさを思い知らされます。個人投資家もしばらくの間は為替ヘッジ付きの投信を選ぶなどして、為替に振り回されない運用を考えた方が良さそうです。 3つ目は一転して明るい話題で「NISA（少額投資非課税制度）の拡充」です。24年1月から制度自体が恒久化・シンプル化し、非課税投資枠も2〜3倍に拡大。さらに一般NISAとつみたてNISAの併用も可能になるなど、多くの個人投資家がNISAに長年期待していたことのほぼ全てが満たされた形です。現在はまだ「実際にどんな商品が使えるのか」など分からない点もありますので、24年に向け情報収集を怠らないようにしたいものです。 残り2つのニュースは、かなり意外なものが挙げられていますが、それが何なのかは番組でご確認ください。この他に22年のまとめとして、リスナーの皆さんの当番組への評価が4.8点でほぼ満点であることや、当番組が世界中で聴かれ、広くシェアされていることなども紹介されています。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経ヴェリタス編集長の塚本奈津美です。 今回のテーマは「荒れ相場の銘柄選び」です。年末を前に、日銀の異次元緩和の転換が明らかになって円高・株安が進むなど、動きの激しい相場環境になっています。荒れ模様のマーケットの中、安定して成長しそうな銘柄を探すヒントを学びましょう。 2022年は個人投資家に人気だった米テック株が急落するなど、逃げ場のない厳しい相場環境でした。2023年に向けて投資のポートフォリオを見直す際に、チェックしてほしいポイントが「成長・投資・還元」です。 重要なポイントの1つ目は「成長」で、利益の伸び率で見ます。日経ヴェリタスが主要な日本企業500社の本業のもうけである「営業利益」の伸び率を調べたところ、半導体関連、海運などがランキング上位を占めました。半導体はサイクルが一旦底に向かうとしても、経済安全保障への対応を含めて「次の成長の波」をとらえるならば、2023年以降も引き続き要注目の分野でしょう。 2つ目のポイントは「投資」です。株価は将来の利益成長を見越して動くため、稼いだ利益を企業が何に使うかはとても大切です。世界の構造変化を読み、次の成長分野や、自社の強みをさらに伸ばすための投資を続けているかを「研究開発費の伸び」でチェックします。売上高に対する比率を計算し、同業種内や海外のライバル企業と比べるのが有効です。 3つめ目のポイントは「還元」です。株主還元を見るのには、まず1株あたりの配当額を株価で割って求める「配当利回り」を使います。ランキング上位に並ぶのは海運大手や日本たばこ産業（JT）といった銘柄です。一方、株主から預かったお金に対し、どの程度の配当を支払って報いているかを示す指標にDOE（自己資本配当率）があり、これを経営目標に掲げ、投資家に説明する企業も増えています。 後半の人気コーナー「American Money Life」では、日米の「健康診断」について話し合いました。日本企業は社員に健康診断を受診してもらうのが「義務」として法律で定められています。一方、「アメリカでは健康を保つのは完全に自己責任です」とREINAさん。来日して「会社の健康診断なるものを初めて知った」そうです。アメリカの健康診断は自費で「かかりつけの医者と相談して、どの項目を重点チェックするかなどカスタマイズするのが普通」と教えてくれました。企業にとって負担にはなりますが、定期の健康診断実施は、働く人のワーク・ライフ・バランスを守る意味でも日本の利点の一つなのかもしれません。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の露口一郎デスクです。 今回のテーマは「地方移住とお金」です。新型コロナウイルスの感染拡大以降、地方への移住を考える人が増えています。2022年6月の内閣府の調査によると、20歳代の東京圏在住者の45％が地方移住に関心を持っているようです。テレワークや在宅勤務が急速に広がるなど、働く環境が多様化したことが一因でしょう。今回は家計への影響を中心に、地方移住のメリットやデメリットを見ていきます。 REINAさんは日本では都会暮らしの経験しかないそうで、地方移住に関心を持つ人の多さに驚いた様子です。「豊かな自然に囲まれ、野菜や果物を育てながら暮らしたい」「都心の通勤ラッシュはもう嫌だ」などの理由で、地方での生活に憧れる人は多いでしょう。 しかし、移住を考える際に重要なポイントはお金面の変化です。都心から地方に拠点を移せば住居費は下がる可能性が高い一方、交通費は上がりそうです。交通手段として自動車を確保する必要がある場合、ガソリン代のほかに保険料や自動車税、駐車場代など様々なコストがかかるからです。意外なところでは地方移住の結果、教育費が上がる可能性もあります。この他、賃金がどう変わるかも重要で、それらを含めた慎重な検討が必要になります。もちろん、地方暮らしにはお金に換えられない魅力もあるので、まずは短期滞在して長所短所を実感してみるのも大事でしょう。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「外食産業」について、アメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。アメリカでも日本のように地元に根付いた中華料理店「町中華」は人気で、器用におはしを使って食べる人が多いようです。最近では回転ずしも増えたそうですが、「回っているのはやはりカリフォルニアロールなど、巻き寿司が中心です。でも最近ようやく純日本風の寿司の良さが広まってきました」（REINAさん）。「日本のファミリーレストランはクオリティーが高いですよね」というREINAさんは、「サイゼリヤ」に1人で行き、家族連れの雰囲気を味わいながら白ワインを飲むのも楽しみだと話していました。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の宮田佳幸・マネーのまなび面編集長です。 今回のテーマは「スマホで手軽に送金」です。2022年10月から、個人名義の銀行口座から銀行口座へスマホを使って手軽に送金できる「ことら送金」というサービスが始まりました。どんな特徴があり、どんな時に使うと便利なのでしょうか。 ことら送金のサービスには現時点で31の銀行が参加しており、1回10万円まで送金できます。手数料は各銀行が決めることになっていますが、今のところ31行すべてで無料です。一般的な銀行の口座振込の場合、1回数百円の手数料がかかることが多いのに比べると、無料というのは魅力的です。ことら送金には専用のアプリも存在せず、送る側・受け取る側がそれぞれインストールしておくような手間がかからないのも長所でしょう。 友人との飲み会で支払いを割り勘にする時など、現金のやり取りをせず、ことら送金を使えば便利そうです。もう一つ、意外と需要が大きそうなのが、複数の銀行口座を使い分けている人が自分の口座間で資金を移動させる場合です。例えば、給与受取口座から毎月、給料日にATMを使って現金を引き出し、別の銀行口座にATMで入金している、という人も多いと思います。この場合、ことら送金を使って送金すれば、給料日のATMの行列に並ばなくても済みます。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では「年末商戦」について、アメリカ生活が長いREINAさんに聞きました。最近、日本でも少しずつ定着しつつある「ブラックフライデーセール」はもともと、11月の第4金曜日の当日だけか、週末までの3日間程度しかなかったそうですが、「最近はどんどん長期化していて、年末までずっとセールをやっている感じ」とREINAさん。今年のブラックフライデーセールでは料理用のハンドミキサーを50%オフで購入したそうです。話題は日本のおせち料理商戦から、アメリカの家庭でクリスマスに食べる料理へと広がりました。果たしてREINAさんは毎年クリスマスにどんな料理を食べていたのでしょうか。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の大賀智子デスクです。 今回のテーマは「保険は四角の生かし方」です。よく「預金は三角、保険は四角」と言われますが、なぜそうした形になるのか考えると、生命保険の役割や活用法が見えてきます。 預金では、使える金額は基本的に残高が上限となるため、少しずつお金をためると最初のうちは引き出せる金額があまりなく、右肩上がりの「三角」の形で使える額が増えていきます。一方、保険は加入してすぐでも、死亡や入院といった万一の時に契約した保険金を全額受け取れ、もらえる金額は契約終了まで変わりません。契約で決めた保険金が最初から最後まで変わらない「四角」の形です。この特徴を生かして備えを考えると、例えば貯蓄が少ない若者が万一の際の医療費を賄うために医療保険に加入するといった活用法が一案となります。逆に貯蓄が十分あるなど、保険があまり必要ない人もいます。 新型コロナウイルス感染が拡大する中で、民間の医療保険の入院給付金が話題になりました。コロナ感染の場合は自宅や宿泊施設で療養する人も「入院」とみなして保険各社は入院給付金を特別に支払っていましたが、受け取る人が増えすぎたことが業績を圧迫してしまい、9月下旬からは方針を変更して給付金の支払い条件を厳しくしました。コロナ下で「保険とは何か」考えさせられる事態でした。番組では保険と保険会社の役割を考えながら、自分に合った保険選びのヒントを探っていきます。 番組後半の人気コーナー「American Money Life」では、「アメリカでのアートの楽しみ方」についてREINAさんに聞きました。日本では絵画などアート作品というと高尚で身近ではないイメージもありますが、アメリカではカフェなどで気軽に気に入った作品を購入し、自宅に飾って楽しんでいるそうです。手が届くアートを購入できる機会が多いほか、美術館でも気軽に訪れやすいイベントが開催され、ふらりと立ち寄って様々な楽しみ方ができるとのこと。REINAさんはポップな雰囲気のアート作品をカフェで購入して部屋に飾っているそうで、生活の中で、アートは身近な存在のようです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー発行人の大口克人です。 今回のテーマは「投資で失敗する方法」です。もちろん失敗してお金を失うための方法を学ぶのではなく、「こうすると失敗しやすい」とあらかじめ分かっていれば、その危険は避けられます。つまり投資の失敗事例から、大損しない方法を学ぼうというわけです。 投資の落とし穴は数多くありますが、最近の話題で特に若い世代に気を付けてほしいのが暗号資産（仮想通貨）やFX（外国為替証拠金）取引です。仮想通貨では5月に「テラ・ショック」が起こり、11月には米大手交換業者FTXが経営破綻して、世界の仮想通貨の時価総額が2日で30兆円も消失しました。若い世代が「一発逆転」を狙い、これらに大金を投じている例が世界中で目立ちますが、これらを見ると仮想通貨は長期で信頼できる投資対象とはとても呼べません。投資の経験値を上げるため、少額・短期で試してみるのはアリでしょうが、多くの資産をこれに賭けるのは避けるべきです。 一方、FXは仕組み自体に問題があるとされますが、為替コストが極端に低く、レバレッジがかかるので資金効率も良いなど、外貨投資のツールとしては評価できる面もあります。では、なぜFXでお金を減らしてしまう人が多いのでしょうか。番組ではその理由と、どう使えばいいのかを詳しく解説しました。 いずれにせよ資産は一発逆転では作れません。逆に、iDeCo（個人型の確定拠出年金）やNISA（少額投資非課税制度）を使って「長期・分散・積立」を続ければ、時間はかかりますが誰にでも作れます。資産形成とはそういうものだと思っておけば大きな失敗はしないでしょう。番組ではこの他にも注意すべき「退職金デビュー」や「ブルベア投信」についても解説しています。 後半の人気コーナー「American Money Life」では、「アメリカに九九はあるのか？」から始めて日米の算数教育について語り合いました。「アメリカでも同じことは学びますが、掛け算の表を順に読み上げるようなイメージで、日本のように節をつけて暗唱したりはしません」（REINAさん）。そもそも「いい国作ろう鎌倉幕府」のような語呂合わせで何かを暗記することはないようです。一方、意外なことにアメリカにもそろばん教室はあって、REINAさんと妹は子供の頃に習っていたそうです。大口は「そろばんは真面目にやらず、スケボーのように乗って遊んでいた」だけでしたが、妹さんはそろばんも一つのきっかけだったのか、その後理系の道に進んだといいます。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞マネーのまなび面の長岡良幸デスクです。 今回のテーマは「スマホ料金の見直し」です。スマートフォンの料金は節約効果が大きいといわれます。ただ、通信会社や料金プランは様々で、迷う人は多いかもしれません。どんな選択肢があり、どのくらい節約できるのでしょうか。 見直し効果が大きくなりやすいのは、NTTドコモ、au、ソフトバンクという大手通信会社3社の「メインブランド」で契約している人です。3ブランドのシェアは約6割との調査もあります。メインブランドは例えるなら高級ホテル。充実したサポートやデータの使い放題プランは魅力的ですが、料金は安くありません。他の会社や料金プランに乗り換えれば、月3000円以上の節約になるケースもあります。「月3000円なら年では3万6000円。使い放題にこだわらなければ、結構安くなるのですね」とREINAさん。 乗り換え先はいくつかの種類に分かれます。最も安いのが、大手から通信回線を借りてサービスを提供する「格安スマホ」です。ただし、手続きを自分でするなどの手間はかかります。一方で大手のサブブランドは店舗で手続きができます。格安スマホは通信速度に不安を持つ人もいますが、大手の格安プランはその点は安心といわれます。 また、自分の利用状況を確認することも重要です。既に格安スマホなどを利用している人も、料金プランの見直しなどで、さらに負担を減らせるかもしれません。端末を買い替える際に会社も乗り換えれば、端末代の節約になることもあります。REINAさんも「家に帰ったら、自分に合うプランを探してみます」と話していました。 後半の人気コーナー「American Money Life」では、ワールドカップの開幕が間近に迫ったサッカーについて話しました。アメリカではサッカー観戦の人気は「野球やアメリカンフットボールなどに比べると、いまひとつ」（REINAさん）。サッカーの放映が増えない理由には、コマーシャルが関係しているとの説もあるそうです。一方で女子がするスポーツとしての人気は高いようで、REINAさんの友人にはプロの選手を目指していた人もいたそうです。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説はマネー報道グループ長の手塚愛実です。 今回のテーマは「年末調整の基本」です。会社員や公務員の場合、この時期になると勤務先から手続きをするよう案内があるのが年末調整です。何のための手続きで、どういう計算をするのでしょうか。 実は今秋からタレント業の一方で、スタートアップの正社員にもなったというREINAさん。つまり年末調整はREINAさんにも大いに関係のあるテーマです。毎月、給料から所得税が大まかな見込み額で源泉徴収されていますが、年末に給与の額がほぼ確定したところで計算し直し、払いすぎや不足があれば差額を給料と足し引きして調整するのが年末調整。所得税から引ける各種の控除も、勤務先が本人に代わって計算してくれる便利な仕組みです。 勤務先に提出する2～3枚の書類にはそれぞれ意味があります。所得税には15種類の所得控除がありますが、そのうち会社で計算してくれるのは12種類です。配偶者控除や扶養控除、生命保険料控除や2年度目以降の住宅ローン控除など代表的な控除について、REINAさんと細かく見ていきました。 年末調整はかつては、封筒に入った紙の書類を渡され、記入して再び封筒に入れて提出することが必要でしたが、2020年以降はウェブ上で申請手続きをする企業も増えています。いずれは「マイナポータル」と連携し、すべての手続きがウェブ上で完結するようになりそうです。年末調整のデジタル化の流れについても解説しました。 後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「100円ショップ」です。アメリカにも「One dollar（ワン・ダラー）ショップ」があるとREINAさん。どんな店なのかを聞いたところ、取り扱う商品や店の立地など、日本の100円ショップとは多少違った性格を持つ店のようです。 REINAさんの場合、100円ショップは目的買いが多く、目当ての商品の所に直行して会計するので店での滞在時間はわずか2～3分とのこと（笑）。しかし、最近100円ショップが増やしている300円など比較的高単価の商品や、手塚が買って良かったものなどの話をするうちに「今度、じっくりチェックしてみます」と興味が出てきたようでした。

日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集長の中野目純一です。 今回のテーマは「年末相場のアノマリー」です。アノマリーは日本語では「経験則」と言い、理論的な根拠は明確ではないものの、経験的によく起きる相場の現象を指します。この時期から年末にかけては、日米両国の株式市場で実現することの多いアノマリーがあります。その内容や「今年はどうなるか」について学びましょう。 日米の両方で頻出するアノマリーとは、11～12月の2カ月は上昇相場になりやすいというものです。アメリカでは起点の10月末に行われるハロウィーンにちなんで「ハロウィーン効果」、日本では「掉尾の一振（とうびのいっしん）」という名称が付いています。実際、アメリカでは10月末から年末年始をはさんで翌年の春まで相場の上昇が続く傾向があります。この期間に株式投資でプラスのリターンを得られる"勝率"は、過去20年間の実績を調べたら何と75％という高さでした。一方、日本でも10月末から年末にかけての2カ月は1年のうちで最も上昇しやすく、過去20年間の勝率は70％に達しています。 アメリカに関してはもう1つ「中間選挙の年は、選挙が終わると反発して翌年半ばまで上昇相場が続く」というアノマリーもあるので、期待する向きは多いようです。ただ、今年はロシアのウクライナ侵攻やアメリカの利上げ動向など、国内外のニュースを受けて急騰と急落を繰り返す不安定な相場展開が続いています。果たして今年も、ここから例年通りの上昇相場に転じるのか。相場の先行きについての市場関係者の見方や、有効な投資戦略を中野目編集長が解説します。 後半の人気コーナー「American Money Life」のテーマは「語学の習得」です。今から25年前の1997年にアメリカに渡り、研修で3カ月間、英語漬けの日々を送った経験を持つ中野目編集長。滞在中に息抜きでニューヨークを訪れ、ハロウィーンの仮装パレードを見物したそうです。ではアメリカ人はどのように語学を学ぶのか、アメリカの学習事情をREINAさんに聞きました。REINAさん自身はフランス語やアラビア語を学び、特にフランス語は7年間学んで話せるようになったものの、「使わなくなったらすぐに忘れてしまった」と振り返ります。そこから、語学が上達する秘訣や2カ国語を話せる人が経験する不思議な感覚などに話が広がりました。